月刊『集中』とは 【病院経営者が抱えている問題を共に考える】
　近年、病院や医師に対するバッシング、厳しい報道が相次いでいます。真実を知らない一般国民はそのまま鵜呑みにせざるを得ません。病院をめぐる環境は大変厳しくなっていますが、医療や病院経営に関する情報は分かりにくく、なかなか正確に理解してもらえません。このため全国の病院経営者から、医療の実情への十分な理解に立った雑誌の発行を待ち望む声が、数多く寄せられるようになりました。このような後押しをいただき、私たちは2008年4月1日に新雑誌『集中』を創刊するに至りました。 本誌は、高い問題意識を持った病院経営者の方々を読者対象に、今日の病院や医療が抱える諸課題を共に解決していく一助となることを願っています。

【「医療＋政治＋経済」の情報を網羅した新タイプの会員制医療情報誌】

　『集中』は、病院経営者が変化する社会や患者意識と的確にコミットできるように、医療情報はもとより、政治や経済など、病院の経営判断をする上で役立つ総合的な情報を提供しています。ダブル表紙の体裁をとっており、左から開くと、病院の経営戦略や厚生行政、医薬品・医療機器メーカーの動向などの医療情報を、右から開くと、ジャーナリスティックな切り口による政治や経済、社会・文化の情報を掲載しています。編集には医療界のリーダーや第一線のジャーナリストの方々などのご協力をいただいております。また、クローズドな情報を提供していることから、定期購読契約による直販方式をとっています。

【誌名の由来】
　医療情報誌らしからぬネーミングと思われる方が少なくありません。私たちは、医療情報、病院経営者・医師を中心に、その周辺に政治・経済・社会・文化の情報や、それぞれの分野の専門家や本誌の趣旨にご賛同いただける方々・企業が集まる、「集中」するような雑誌を目指して、『集中』と命名しました。

【医療界から多数寄せられる『集中』に期待する声】
　『集中』は医療界のリーダーの方々から信頼を持って読まれております。以下の先生方には、推薦文をいただいております。（敬称略、五十音順・創刊当時の肩書）

有賀　徹（昭和大学病院副院長、昭和大学医学部教授）
岩﨑　榮（NPO法人卒後臨床研修評価機構専務理事（財）日本医療機能評価機構理事）
梅里良正（日本大学医学部社会医学系医療管理学分野准教授）
荻野和功（聖隷三方原病院病院長）
加納宣康（亀田総合病院特命院長補佐、主任外科部長、内視鏡下手術センター長）
北川正恭（早稲田大学大学院教授、前三重県知事）
北村　聖（東京大学医学教育国際協力研究センター教授）
木原和徳（東京医科歯科大学大学院泌尿器科教授）
草野敏臣（新宿海上ビル診療所院長、東京海上日動メディカルサービス顧問医）
櫻井秀也（茅場町共同ビルクリニック院長）
佐柳　進（関門医療センター病院長）
髙久史麿（日本医学会会長）
立花一幸（市立大村市民病院管理者）
南淵明宏（昭和大学横浜市北部病院循環器センター教授、心臓外科医）
橋本康子（千里リハビリテーション病院院長） 畑尾正彦（日本赤十字看護大学教授）
別所文雄（日本小児科学会前会長、杏林大学医学部小児科教授）
真野俊樹（多摩大学統合ﾘｽｸﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ研究所 医療ﾘｽｸﾏﾈｼﾞﾒﾝｾﾝﾀｰ教授）
矢崎義雄（独立行政法人国立病院機構理事長）
山内一信（藤田保健衛生大学教授 医療科学部医療経営情報学科長）
四津良平（慶応義塾大学医学部外科(心臓血管)教授）

月刊『集中』に期待する 【客観的な根拠に基づく記事を】
　わが国に欠けているものの一つとして、優れた科学記事があると長年いわれてきました。医療学や医療に関する動向は社会の関心が高いため、報道される機会が多くなっております。しかし、必ずしも正確でない記事を一般の人たちがそのまま信じて行動し、その結果、医療提供者ばかりでなく患者自身も困難な状況に追い込まれる場合が少なくありません。周知のように、現代の医療には根拠に基づく医療(EBM)の実践が求められています。それと同様に、医療記事にも客観的な根拠に基づく報道が求められるようになってきました。インフォームドコンセントが医療現場のキーワードとなっている現在、正確な医療情報を国民に伝達することが医療に関係する者の共通の願いとなっております。その意味で、医療メディアの役割は今後ますます重要になってくると考えられます。月刊『集中』が私たちのそのような願いの伝達者となることを期待しています。

日本医学会 会長 高久史麿 【本音で語る医療雑誌を目指して】
　国民本位、患者本位とはごく当たり前の医療提供のあり方です。中々そのような医療にならないからそのような叫びがなされるのもよくわかります。しかし、余りにきれい過ぎる言葉であり本音で語るときには少々邪魔になるのかもしれません。あちらこちらに気配りしながら奔放に語れない。そんな世の中になり過ぎてはいないでしょうか。患者さんだって本音を聞きたがっているのではないでしょうか。確かに文章にして残すということはそれなりの責任を負うことになります。そのことも承知で本音で語れないものでしょうか。医療バッシングをしても何も生産的なものは生まれません。本誌こそは本音で語る医療雑誌を目指してほしいものです。

NPO法人卒後臨床研修評価機構 専務理事
財団法人日本医療機能評価機構 理事
岩崎　榮