健康経営という言葉がメディアを賑わすようになってから数年が経ち、企業においてもこの考え方が徐々に根付いて来ていると言っても過言ではないであろう。実際、健康経営関連の書籍も数十冊を超えて上梓されている。

まずは、従業員等の健康管理を行うための前提となる、日本の医療レベルを考えてみよう。国際的に比較した結果、国民皆保険制度やフリーアクセスの仕組みにより、日本の医療のレベルが高く、世界に冠たるものであることは確認しておきたい。そして、直接的な影響ではないかもしれないが、この「医療レベルの高さ」こそがもとになり、日本的な健康経営の考え方が生まれたとも考えられるのである。

一方で、「予防」という考え方が根付きにくかったことは課題として挙げられると言ってよいであろう。しかし、近年ではマーケティングの手法や行動変容という考え方が医療界にも広まってきている。そこで、今回はウェルネスという概念の普及と健康経営の関連について考えてみたい。

「健康」とは何か

最初に健康とは何かということを改めて確認してみたいと思う。日本では1951年に公布された世界保健機関（WHO）憲章の定訳では、「健康とは、身体的、精神的ならびに社会的に完全に良好な状態（完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態）にあることであり、単に病気や虚弱ではないことにとどまるものではない。到達しうる最高度の健康を享受することは、人種、宗教、政治的信念、社会・経済的条件のいかんにかかわらず、全ての人類の基本的権利の一つである」とある。

ここで注意したいのは、この「健康とは」の定義の中に「精神的」ならびに「社会的に」という言葉が入っていることである。

日本の特徴

健康分野における日本の特徴は、産業医という制度が確立していること、健診の仕組みがしっかりしていること、中でも特に生活習慣病対策が行き届いていることが挙げられる。筆者は医師でもあるので、産業医分野に関しては健康経営とも密接に関係すると考えている。

健康診断を、日本のような形式で行なっている国は必ずしも多くはない。米国などは、明確なエビデンスがあるような検診、たとえばがん検診などを中心に行っている。

もちろん、日本のような生活習慣病に関する項目を多く取り入れている健康診断に意味がないわけではない。筆者が常々述べているように、日本が生活習慣病に対して、特に世界に冠たる治療成績を残しているのは、後述する2008（平成20）年から実行されている特定健診が関係している。こうした健診の仕組みにより、早期に生活習慣病が診断されたり、食生活や運動習慣に対する指導が行われたりすることで行動変容が起きているからだと考えられる。

また近年では、行動経済学の普及に伴い、行動変容が着目されている。これは、連載でも度々触れてきた、マーケティングの手法の普及と言ってもいいであろう。

予防医療への取り組み

いわばこの分野は「予防医療」ということになるが、実は、日本での取り組みはかなり昔から行われている。

健康増進法は、02（平成14）年８月２日に公布、03（平成15）年５月１日に施行され、その後も改正が行われている。またこの法律は、00年に開始され健康に対する数値目標を示した「健康日本21」の法的根拠でもある。

健康日本21の指標として、タバコやアルコールから始まりストレスや糖尿病などについても細かな目標が示された。政府などの行政機関のみならず企業、マスメディア等の民間の力もあわせて健康日本21の目標を達成することには大きな意味があった。

今回の話題である企業内での健康づくり・予防医療では、THP（心とからだの健康づくり）が言われてきた。THPとは、トータル・ヘルスプロモーション・プランの略称で、労働安全衛生法の規定に基づいた、「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」による、働く人を対象とした心とからだの健康づくりのことで、20（令和2）年3月31日に改正「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」（指針公示第7号）が公示されている。

さらに、08（平成20）年4月1日に、「老人保健法」が「高齢者の医療の確保に関する法律」へと改正された。これにより、これまでは市町村が40歳以上の住民への保健事業を実施してきたが、今後は市町村国保を含む保険者の、40〜74歳の加入者に対して健診・保健指導を実施することが義務付けられた。

そして、健診・保健指導にメタボリックシンドロームの概念を導入した。メタボリックシンドロームの数値基準については論議があるが、内臓脂肪を減少させるための生活習慣の改善を目標にする施策の裏付けになる考え方である。

また、保健指導のターゲットを明確にするために、保健指導を必要とする者を抽出できる健診項目を設定し、健診は保健指導対象者を抽出するための重要な役割を担うと位置付けた。これにより、リスクの数に基づき優先順位をつけて保健指導ができる。

リスクの重複がある対象者が抽出できれば、早期に介入し、行動変容につなげることができる。その方法は、情報提供、動機付け支援、積極的支援と区分した。１次予防・２次予防・３次予防を包括した健康維持の増進に加えて、従来は学校、職場、高齢者と区切られていた保健指導を、生涯を通じた保健事業へと変換し、その必要性を明確にして実施することが目標である。

そして最終目標は、対象者が代謝等の体のメカニズムと生活習慣との関係を理解し、生活習慣の改善を自ら選択し、行動変容につなげることができること、としたのである。

ウェルネス概念との共存

また、健康になることが自分への投資である、という考え方もある。ここで言う「投資」とは、個人が運動をして体力をつけたり、食生活に気をつけたり、場合によってはサプリメントなどを飲むことによって、「自らの体を健康に保つことにお金をかける」という意味での投資である。

しかし、近年企業でも盛んに言われるようになった「生産性の向上」について考えると、WHO が憲章で述べてきたように、単に体が健康というだけではなく、精神面でも「健康」であることが求められているといえる。ここにも、今まで述べてきたウェルネス概念との共存がある。

例えば経営学では、マインドフルネスといった言葉が話題になることがある。この言葉自体は、精神医学の分野でも使われるが、Wikipediaにまとめられた内容を借りれば、マインドフルネスとは「現在において起こっている経験に注意を向ける心理的な過程である。瞑想、およびその他の訓練を通じて発達させることができる」とされる。要するに、心身ともに（精神面で病気でないというだけではなく、気力が充実しているかなど）健康でないと、生産性が悪いのではないか、ということだ。

企業での取り組み

Googleなどの欧米企業では、独自にマインドフルネスのプログラムを開発し、従業員の自己管理に役立てようといった動きもある。コロナ下、リモートワークの割合が増加したことで、自己管理の重要性が増したのだろう。

企業側のこうした動きは、直接的に事業の生産性を上げる行動ではないように見える。しかし、従業員の身体的、精神的な健康を促すことは、結局のところ企業の数字的な生産性を高めたり、従業員の離職率や休職率を抑えたりすることにも繋がると言える。つまり「健康」を追求することは、企業にとってもメリットがある話になるのである。