治療・創薬で足踏み続く「アルツハイマー型認知症」

発症原因が分からず、新薬開発に大きなリスク

認知症の７割近くを占めるとも言われる、アルツハイマー型認知症の治療に手詰まり感が出ている。発症のメカニズムが解明されておらず、薬の開発も難航気味。エーザイは３月２１日、期待を集めていた新薬候補「アデュカヌマブ」の治験中止を発表した。安倍政権は新薬の開発とともに予防にも力を入れる方針だが、こちらもまだ手探りの段階だ。

　認知症はまず、記憶障害が起こり、徐々に認知機能が低下していく。症状は様々だが、時計を見ることができなくなったり、服を着ることができなくなったりし、日常生活が段々難しくなってくる。

　認知症の中で最も多いアルツハイマー病は、「アミロイドβ」や「タウ」と呼ばれるタンパク質が脳内に蓄積し、神経細胞を変異させることによって認知症が進行する、との仮説が有力視されている。

　ただ、まだはっきり分かっていないことも多い。現在、ドネペジル（商品名アリセプトなど）をはじめ４種類の薬が承認され保険適用となっているが、脳内神経伝達物質を分解する酵素の働きを抑えることなどによって、認知機能の低下を遅らせる効果しかない。根治薬はないのが現状だ。

　フランスはこの４種の薬について昨年、「費用対効果が低い」として保険の対象外とした。日本の厚生労働省は「フランスとは事情が違う」（幹部）として、当面保険適用をやめることはないようだ。それでも下痢や幻覚といった副作用が出た場合には、医師に処方中止を求めるよう、都道府県に通知をすることにしている。

　その点、エーザイが米バイオジェンと共同で国際的な治験を進めていたアデュカヌマブは、アミロイドβが脳に蓄積する直前や直後に作用し、除去することを目指した薬だった。認知症薬の希望とされていただけに、開発中止の報は多くの関係者を落胆させた。

失敗の原因に「投与時期の遅さ」

　中止の理由は「十分な治療の効果が見通せない」というもの。投資家の失望も呼び、３月２２日の東京株式市場ではエーザイ株がストップ安水準となる前営業日比１７％安（７５６５円）まで急落した。

　実際この10年来、アミロイドβを標的とした認知症治療薬の開発を巡っては、失敗に次ぐ失敗というのが実情だ。米ファイザー、米イーライ・リリーや米メルク、スイスのロシュが次々と開発中止に踏み切った。

　失敗の原因の1つと考えられているのが、「投与の時期が遅い」というもの。アミロイドβは15〜20年かけて脳に溜まっていくことが分かっている。溜まってしまった後に除去しても、アミロイドβが引き金となって神経細胞を変異させた後なら間に合わないというわけだ。

　そこで近年の治験は、アミロイドβが脳に沈着する前の集合体の段階で働き掛ける薬の開発が主流となってきている。ターゲットは認知症になった人ではなく、アミロイドβがこれから溜まっていくことが想定される、認知症発症リスクの高い人である。

　エーザイも、アミロイドβが脳に蓄積する前段階の物質に作用することを目指す「ＢＡＮ２４０１」（開発コード）など２種類の薬の開発は続けており、同社の内藤晴夫ＣＥＯ（最高経営責任者）は「最後の胸突き八丁あたりに来ている」と強調している。開発を中止したアデュカヌマブも、認知機能に影響が出る前段階で投与する治験については検討を進めるという。

　とはいえ、発症の原因が分かっていないだけに、アルツハイマー型認知症の新薬開発にはリスクが付きまとう。内藤社長も「リスクテイクしなければ薬屋である資格はない」と開発に意欲を示しつつも、リスクの大きさは認めている。「アミロイドβはアルツハイマーの原因ではない」と主張する医師も出てきており、万一それが真実なら開発中の治療法は根底から覆される。

　著名な認知症専門医の１人は「アミロイドβ仮説に基づく認知症研究は行き着くところまで来た。当面、画期的な研究がなされる可能性は低い」と述べ、「精神医療の世界では、医師の関心の的が認知症から発達障害などにシフトしている」と漏らす。

　日本では認知症の人は２０１２年時点で４６２万人とされ、２５年時点では約７００万人に急増すると推計されている。高齢者の５人に１人は認知症という時代が訪れる。認知症の前段階、軽度認知障害（ＭＣＩ）の人も２５年には６００万人になるとみられ、双方を合わせた数は約１３００万人と予測されている。

　世界保健機関（ＷＨＯ）によると、全世界では約５０００万人が認知症と推測され、介護費などのコストは約９２兆円に上る。また、５０年には世界で患者数が１億５０００万人を超すとの予測もある。米アルツハイマー病協会によると、５０年時点で発症を５年遅らせることに成功すれば、米国の患者数は４割減となり、コストを約４０兆円節約できるという。