虚妄の巨城　武田薬品工業の品行

　日本の消費者には、一種の「大企業信仰」が染みついている。手を変え品を変え、湯水のように多額の金額を広告費に注ぎ込めるから、そうした企業の商品にはあたかも「高品質」や「安心感」が保証されているかのような錯覚を与えているためだ。広告費の恩恵にあずかれるメディアも、「優良顧客」のイメージを落とすような報道は控えるのが常だ。そのため、ますます「大企業信仰」は揺るがなくなる。

　だが、世間的なイメージがどうであれ、企業としての評価や製品の質、社会的規範への配慮度といった要素は、当然ながら資本規模や広告費の支出額と正比例しているわけではない。あたかも正比例しているかのように見られるのは、それだけこの国の消費者の成熟度が満足出来るような水準に達していないからではないか。そうした「大企業信仰」の典型例として、武田薬品を挙げることにさほどの異論は出ないように思える。

毀誉褒貶激しい「アリナミン」

　例えば長年、日本の大衆薬の「顔」として君臨しているのが、武田の「アリナミン」だが、この商品ほど毀誉褒貶が激しい例は他に見出せないだろう。以前から広告に故三船敏郎やアーノルド･シュワルツェネッガーといった内外の大スターやアイドル、スポーツ選手をカネにあかせてこれでもかというほど注ぎ込んで起用、近年でも吉瀬美智子や滝川クリステル、唐沢寿明、深田恭子といったお茶の間受けする芸能人が関連商品のＣＭで目白押しだ。

　だが、既に１９６０年代から東大の講師だった故高橋晄正によってアリナミンの「無効」説、さらには「有害」説が厳密な基礎研究に基づき唱えられたのは、当時を知る世代なら記憶に留めているだろう。これに対し、武田側から有効な反証が加えられた形跡はないに等しい。

　それどころか、「アリナミン」は再評価の結果、発売当初80種類も羅列されていた適応症に、科学的な根拠が認められなかった。結果的には、ビタミン Ｂ１欠乏の疑われる神経痛、筋肉痛、関節痛だけには、１カ月に限って使用が認められることで落ち着いたのだった。

　もう４０年以上前の話題とはいえ、本来企業にとっては一大ダメージになるはずの顚末がありながらも、「アリナミン」の大衆薬としての「ブランドイメージ」は今日も不動のように思える。無論、メディアがまともに報道しなかった事実に加え、繰り返しになるが広告という一種の大衆への「刷り込み」が、日夜続いているためだ。

　本誌でもお馴染みの浜六郎医師は、「アリナミン」を素っ気なくも「危険･無効･不要」の薬品の部類に入れているが、それでも数年前に、武田は「アリナミンが効くというデータを示す」と、そのデータをウェブサイトで公開している。だが、そこでは被検者を、それぞれ試験薬とプラシーボを与える二つのグループに分け、結果を推計学的に判定する「二重盲検法」が不在で、何と対照群さえない。つまり、公開したところで、データとしては無価値なものなのだ。

　もう居直って、効こうが効くまいが、原価はたかが知れているから莫大な広告費を使えば十分儲かる「ブランド商品」である以上、従来と同じやり方を続けていくということなのか。こうした誠実さを欠いた態度は、武田の宿痾なのかと疑いたくなるが、戦後の記憶を呼び覚ます負の事例はまだある。サリドマイド薬害事件や薬害エイズ事件と並んで、戦後の製薬関連訴訟事件として悪名高いスモン訴訟だ。

　武田は、整腸薬のキノホルム剤の使用によって下半身まひを伴う神経炎（スモン病）や失明などの重篤な障害を被った患者に対し、当初は責任を否定していた。自分達は「提携していたスイスのチバ・ガイキー社からキノホルム剤を預かり、卸に配給して代金を集金するだけの中間業者にすぎない」という言い分だった。

　だが、実際には武田はチバ・ガイキー社から製造権を移譲してもらい、自社でキノホルム剤を製造･販売していた。当然、安全性確認義務は生じており、訴訟に持ち込まれた９裁判所で、いずれも敗訴している。その結果、武田はチバ・ガイキー社ら他の２社と共に責任を認めるところまで追い込まれた。79年には、スモン病被害者との間で、「確認書」を交わしている。

　そこでは、「スモン患者とその家族に対し衷心より遺憾の意を表明するとともに深く陳謝する」と前置きし、「これを機会に、医薬品の製造販売などに直接携わるものとして、医薬品の大量販売・大量消費の風潮が薬害発生の基盤ともなり得ることを深く反省し、医薬品の有効性と安全性を確保するため、その製造販売開始時はもとより、開始後においても、副作用の発見および徹底した副作用情報の収集につとめ」云々と、神妙な調子で「国民全体に表明する」とある。

海外では危険視されている現状

　だが、こうした「反省」は本物だったのか疑わしい。「危険･無効･不要」の「アリナミン」とは比較にならないが、新しい記憶でいえば、糖尿病治療薬「アクトス」の例があるからだ。「アクトス」は「発がんの危険性を十分説明していなかった」として、米国で製造物責任訴訟を起こされ、２０１５年大多数の原告と和解を余儀なくされた。

　和解金は最終的に約２７億ドルとなったが、武田側はアクトスとがんとの因果関係そのものについては否定。訴訟が長引けば「企業イメージ」が悪化するのを危惧し、和解を選択した模様だ。

　それでも１１年６月段階で、フランス保健製品衛生安全庁が、「アクトス」の新規処方差し止めを通達している。当局の研究で、「アクトス」投与患者約16万人中、ハザード比１・２２で膀胱がんの発症率が有意に高い結果が得られたからとされ、その直後にドイツ連邦医薬品医療機器庁も、同じように「アクトス」の新規処方差し止めを通達している。

　だが、武田は特許期限が切れた「アクトス」をジェネリック医薬品専門の子会社・武田テバ薬品からこの５月以降、資産移管して販売させている。しかも、「アクトス」とスルホニルウレア系薬剤の合剤である２型糖尿病治療薬「ソニアス配合錠」もだ。

　これは、果たして妥当なのか。あるいは、「大企業信仰」故に社会的に許容範囲と認識されているのか。無論、大手メディアからは疑問らしき声も一切聞こえてはこない。（敬称略）